スポーツの習慣で健康長寿

ライフステージ別スポーツ習慣


幼少期から高齢期まで、それぞれのライフステージにあったスポーツ習慣を身に付けることは健康的な生活を送るうえで欠かせません。

スポーツをするうえで、競技技量を高めることと、健康的な生活を送るための総合的な視点でスポーツに取り組むことが重要となります。

スポーツの効用として健康につながる、気持ちが前向きになるなど・・・のメリットは多くの方が提唱されており、幼少のうちに様々な運動遊びをすることで体の発育・発達に好影響を及ぼすことや、成人になってからの定期的な運動が生活習慣病の予防に役立つことは明らかです。

人間は「動物」であり、「動く」生き物です。それが最近の社会の環境の中で、子供も大人も動くことが少なくなったことで、生活習慣病など様々な弊害が生じてきています。

体を動かすことは、人間が生きていくうえでとても大切なことであり、それぞれのライフステージ合ったスポーツ習慣はとても重要なことなのです。

年代によって体の機能の変化や体づくりのポイントといったものは競技選手なら理解されていると思いますが、大まかには下表のとおりです。

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運動の効果

以上のように年齢とともに体の機能がどんどん変化し、その時々にどの程度まで運動によって負荷を与えていいのかといった知識が必要とされているのです。

それは、ある運動を行ったときに、体のどの組織、臓器、器官にどの程度のインパクトがあるのかといったことです。

 例えばメタボリックシンドロームの予防に有酸素運動がいいなどと言われますが、それがなぜなのかをしっかりと説明できなければなりません。

 加齢とともに筋肉は減少し、これがメタボリックシンドロームにも影響します。

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1日の生活の中でのエネルギー消費は下図のとおり基礎代謝によりものが60%を占めています。


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したがって、メタボリックシンドローム対策でエネルギーを消費させる最も効率が良いのは基礎代謝を上げることで、基礎代謝を効率的に向上させるには筋肉量を増やす(高齢者は減らさない)ことが有効だということです。

筋肉量を増やすにはウォーキングなどの有酸素運動ではなく、筋力を高めるトレーニングが必要です。

特に加齢とともに減少するのは主に速筋ですから、ウォーキングだけでは速筋は増えません。

つまり、有酸素運動に加えて筋力トレーニングを行わなければ中・高齢者の健康な体力づくりにはつながりません。

 これまでスポーツが健康的な生活に役立つことを記載しましたが、これは社会的にも大きく期待されています。超高齢化社会を迎えることから、多くの人が如何に健康に加齢していくかということは、医療費やの介護費用の増加を防ぐうえでも重要なポイントになります。


高齢社会の課題

2025年問題の団塊世代が2025年には全員75歳以上の後期高齢者に到達します。

その頃は介護給付費が現在の倍程度の約20兆円に近づくとの試算もあり、認知症人数は約700万人で、高齢者の20%になることが予測されています。

健康長寿の観点から次の対策が重要と言われています。

 30~50代はメタボリックシンドローム

 60~70代前半はロコモティブシンドローム(運動器症候群)

 70代以上はフレイル(虚弱) 

スポーツはこれら全ての予防に効果があるのです。

高齢者が要支援者となる原因としては、脳卒中、認知症、転倒・骨折が3大要因(厚労省2014年)であり、認知症発症にもうつや高血圧より運動不足が強い影響を及ぼすことが判っているようです。

 ・脳卒中予防・・・・有酸素運動が効果(血圧を下げる、血中脂質の改善)

 ・転倒・骨折予防・・筋力トレーニング

つまり、適度な運動やトレーニングが健康長寿には欠かせない大きな要素となっているのです。


しかし、日本の平均寿命は世界一ですが、国民の6~7割はスポーツ無関心層であり、大きな問題を潜んでいるのです。

スポーツ庁では、成人の週1回以上のスポーツ実施率を65%程度となることを政策目標にスポーツへの参加を促していますが、平成27年度の調査では40.4%で平成24年度調査より7.1ポイント低下し、目標との乖離が大きくしています。

個人的な感想と今後の改善・改革案ですが、高齢者健康福祉祭(ねんりんピック)が毎年開催されています。平成27年度:長崎県、平成26年度:山口県、平成25年度:栃木県、平成24年度:高知県で開催され、私も運営担当として、また選手として関わりを持ちましたが非常の盛り上がりがあり、参加者は全員元気でハツラツと練習や日常生活を送られています。

 このねんりんピックをもっと競技数を増やすとともに市町レベルの予選会、県予選、全国大会へと拡大すれば関係者の数も急増します。

 大会運営費等が多少増えたところで、医療費や介護給付費用が抑制できれば充分に効果はあるはずです。

ただ、運動・スポーツを促進したところで、目標がなければ取り組む人はいません。人は目標があるからこそ心を動かすのです。

 是非、厚労省・スポーツ庁のお偉いさんは机上の空論ではなく、川下(現場や参加者)の意見を聞き、対応策を検討いただきたい!


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